DXを実現するためには、膨大な情報を収集し、分析して、活用する必要があります。そのためにはIoTの技術を上手に利用することで、より質の高いDXが可能になります。

DXとは

DXはDigital Transformation（デジタルフォーメーション）の略です。トランスフォーメーションは「変容」という意味を持ちます。DXを直訳すると、「デジタルによる変容」という意味になります。
DXには明確な定義はありませんが、経済産業省の定義によると「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と提示しています。

DXを要約すると、「データとデジタル技術を用いることで、サービスやビジネスモデルが変容し、競争上の優先位を確立した状態になる」となるでしょう。（参照：経済産業省_デジタル・トランスフォーメーション）

近年よく耳にする「DX」ですが、日本でDXが注目された背景には「DXレポート」という、経済産業省が発表したレポートが存在します。この「DXレポート」内にDXが注目される理由が存在します。

理由①「2025年の崖」

経済産業省のレポートに、これまでの多くの企業では既存のシステムがブラックボックス化されており、データを有効に活用されていないという事実が判明されました。また、このままではIT人材の不足が深刻化し、国内のさまざまな製品サポートなどのサービスが終了するといわれています。そのためシステムの維持管理費の高騰などにより、2025年以降には最大12兆円の経済損害が生じる可能性があると考えられています。

理由②「国によるDXの支援政策」

多様化していく市場の変化に、ビジネスモデルを柔軟に変容することができずに、競争に負けてしまうことを危惧した国が企業への援助に乗り出しています。
「DXレポート」には上記のような課題への対策として、DXをどのように推進していくべきか、という「DX推進ガイドライン」も含まれています。この「DX推進ガイドライン」には国が「実際にどのようにDXを実現するべきか」等の支援施策も記されています。企業の課題を「DXレポート」と「DX推進ガイドライン」を利用して対策できます。（参照：経済産業省_DXレポート）

目標

DXの目標は先にも述べたように「データとデジタル技術を用いることで、サービスやビジネスモデルが変容し、競争上の優先位を確立した状態になる」ことが最終目標になります。そのために、企業の持っている課題の把握したのちに、その課題を解決するために適切なデジタルツールを導入する必要があります。導入後の効果までを予想しながらツールの取捨選択をしなければなりません。

DXの実現には、単にデジタルツールなどシステムの導入だけでなく、組織改革を行う必要もあります。システムの導入により従来の業務とやり方や進行の仕方まで変化するため、変化に合わせた組織の変化も求められます。

また、課題を明確にすることで、今まで使用していた無駄なコストも見えてきます。

メリット

DXを目指すことで得られる最大のメリットは、生産性の向上・業務の効率化です。デジタル技術を駆使して毎日の雑務や、単純なデータ入力などの自動化が可能になり、ほかの業務に割ける時間が増えます。また、ヒューマンエラーの発生率を最大限に下げることができ、より正確なデータを残すことができます。
※ヒューマンエラー：人為的過誤や失敗

IoTを使用したDX

では実際にどのようなIoTを活用した「DX」の具体的なことを解説していきます。

IoTとは

IoT（Internet of Things）＝「モノのインターネット」と呼ばれ、様々なモノをインターネットに接続できるようにして、もっと便利に使うための技術のことを指します。この技術を使うと、家電をスマートフォンから操作したり、現在の部屋の温度や湿度を遠隔地から把握できるようになります。

DXとIoTの違い

DXとは、「デジタル技術を用いて、サービスやビジネスモデルが変容すること」を意味します。一方でIoTはさまざまなモノをインターネットに接続するためのデジタル技術のことですので、DXを図るうえで、使用する手段の一つがIoT技術ということになります。
IoTを活用することで、従来の作業やシステムの自動化が可能になり、DXの目標の一つでもある「生産性の向上・業務の効率化」が実現されます。

IoTの活用方法

具体的にIoTを使用することで、どのようなDXができるのかを解説していきます。IoTはアナログデータをデジタル化し、そのデータをもとにあらゆる面で活用することができます。

ビックデータを活用した最適な組織化

IoTが集めた膨大な作業データを分析し、作業の区分を行い社内部署に作業を的確に割り振ることができます。そのため、適切な作業内容を適切な部署を再構築し、最適な組織化することができます。

人材不足にも対応可能

高齢化が進み、若者の後継者不足が深刻化している農業界では、1日の日射量や土の状態をセンサーで感知しデータ化・記録することができます。その収集したデータを参考にして、水やりや肥料の散布などを自動的に行うことができます。

作業の自動化で業務の効率化

人間が行っていた業務上の情報の伝達などを、IoT技術で効率化できます。製造工場などの、製造ラインで不良品を検知したら、その不良品を省いて破棄するのか、修正するのかシステムを組むことができます。いままで、人間が行っていた作業を自動化することで、生産効率が上がります。

無駄なコスト削減

備品管理にもIoTの技術を活用することで、無駄な発注を減らすことができます。また、人感センサーの導入で使用していない部屋の空調や照明のONOFFを行うことができます。無駄なコストを削減することで、今後の業務向上に向けてシステムの導入などを検討できるのではないでしょうか？

まとめ

DXとIoTの関係はご理解いただけたでしょうか？
IoT技術は業界を問わず、多くの企業に多大なメリットを与えることは間違いないです。
まずは、今の業務の見直しをする必要があります。その後に、どんな課題があるのか、その課題をどのように解決していくのか、どんなシステムを導入するのかを考えてみましょう。